災害時のメンタルヘルス

大地震などの災害は、家屋の損壊、身体の負傷、家族の犠牲のほか、生活環境の変化など様々な要因によって、被災者に甚大な心理的負担を与えます。また、災害時の恐怖や悲惨な光景を目の当たりにすることによる心的外傷(トラウマ)など、被災者のメンタルヘルスが悪化する恐れがあります。したがって、被災者のメンタルヘルスの悪化を防止するための支援が、是非必要となります。

災害時の被災地における精神保健活動は、次の2つに大別されます。

  1. 一般の支援活動の一環として、被災地全体を対象とするストレスやトラウマを減少させるための活動
  2. 被災者個別の精神疾患に対する予防、早期発見、治療のための活動

上記2つの活動のうち、少なくとも最初の1、2週間は上記1の活動が中心となりますので、PTSD(心的外傷後ストレス障害)など精神疾患への十分な対応知識は、必ずしも必要ではないとされています。さらに、この時期に被災者のメンタルヘルスを高めるのは、支援者が被災地に入って被災者と顔を合わせ、声をかけ、現実のニーズに対応することだとされています。

被災地において精神保健活動を実施する際は、次の点に留意する必要があるとされています。

  • 被災後の時期に合わせた適切な介入、ケアを提供する
  • 被災地に出かけて行く活動(アウトリーチ)に重点を置く
  • 生活全体の支援の一環として活動を行い、求められていることを行う
  • 被災者の情動反応の多くは「異常な事態に対する正常な反応」であり、そのことを被災者に告げる
  • 被災地域の特性を把握し、互助機能を尊重、利用する
  • 関係する諸機関(行政、医療チームなど)と相互の連携を図る

【出典】
「自然災害発生時における医療支援活動マニュアル」
(新潟県中越地震を踏まえた保健医療における対応・体制に関する調査研究)

「災害時地域精神保健医療活動ガイドライン」
(厚生科学特別研究事業)

<関連記事>
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(2011年3月21日掲載)
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