ADHDに関する意識・実態調査

塩野義製薬とシャイアー・ジャパンは2017年2月14日付プレスリリースで、注意欠如・多動症(ADHD)の子どもを持つ母親と小学校教師を対象として実施した意識・実態調査の結果を発表しています。

ADHDは、発達障害の一つで、不注意、多動性、衝動性を特徴とするその症状により、性格や努力不足によるものと誤解されがちで、また、近年では、成人期ADHD当事者の存在と、その日常生活における困難が知られるようになってきています。

今回の調査は、2016年12月に行われ、ADHDの子どもを持つ母親283人と小学校教師103人を対象として実施されています。発表された調査結果のうち、主なものを抜粋してご紹介します。

  • 子どもの行動の原因が病気かもしれないと感じたきっかけが周りからの指摘だったと回答した母親の中で、「保育園・幼稚園の担任」による指摘と回答したのは33.8%、「小学校の担任」による指摘と回答したのは27.6%であった。
  • 子どもがADHDと診断された際の気持ちについて、母親の59.7%は「症状の原因がはっきりしてほっとした」と回答。一方で41.7%は「子どもの将来が心配で落ち込んだ」と回答。
  • 96.1%の小学校教師は、現在担当中も含めADHDが疑われる児童を担当した経験を持っていた。
  • ADHDが疑われる児童を指導していく上での重要な連携先として、98.1%の小学校教師が「保護者」と回答した。
  • ADHD児の教育のために必要な取り組みとして母親が重要と思う項目は、「医療機関を早く受診すること」(99.6%)、「担任(副担任)のサポート」(98.2%)、「家庭での配偶者や親族のサポート」(97.9%)であった。

【出典】
塩野義製薬 プレスリリース(PDF)

◇雑感
今回の調査結果で改めて分かったことは、発達障害の早期発見と、保護者・教師の連携の重要性である。昨年5月に成立した改正発達障害者支援法では“切れ目なく”という言葉が二度も使われている。重要性と共に、その難しさをも示唆しているように思う。

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(2017年3月22日掲載)
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