ADHD診断に有効な手法開発

国立精神・神経医療研究センターは2017年12月1日付プレスリリースで、発達障害のうち注意欠如・多動症(ADHD)の診断を高感度で予測することが可能な新しい評価手法を開発したと発表しています。

ADHDの診断に際しては、病気や障害の指標となる客観的なバイオマーカーが未だ発見されていないため、経験豊かな専門家による主観的な行動観察に頼らざるを得ない状況が続いています。

また、これまで発達障害においては、中枢神経系の機能の障害が示唆されており、特にADHDでは国内外の研究により「抑制機能に関わる前頭前野の働きの特異性」が示唆され、バイオマーカーの候補として期待されていたといいます。

そのような中で、研究グループは今回、抑制機能を測定できる逆ストループ課題※を実行中の行動と前頭前野の脳血流賦活状態の変化データを基に、機械学習アルゴリズムを用いて、ADHDの診断を高感度に予測することができる評価手法の開発に成功しています。

※例えば、赤色で書かれた「しろ」という文字を見せ、その文字が表す色を答えさせるような課題。

計測環境と抑制課題
(画像はプレスリリースより)

今回の研究成果は、ADHD診断に際しての医療機関や養育者/子の負担が大きく軽減されるだけでなく、早期発見による早期治療の実現に貢献するものと思われます。

【出典】
国立精神・神経医療研究センター プレスリリース

◇雑感
成人期の発達障害の専門外来を設けている昭和大学附属烏山病院では、月1回の予約受付開始後2時間程で予約枠が埋まるという。言葉は広く浸透したが、未だ全国的にはその診療を行う医療機関が少ない「大人の発達障害」。今回の研究成果は、その解消にも貢献するかもしれない。

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(2018年1月4日掲載)
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