「うつ」の心に癒しを。

「うつ」の心に癒しを。サイト開設にあたって

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うつ病になると、激しく気分が落ち込み、無気力感が襲い、非現実的な悲観的な考えに陥ります。

また、うつ病になると、自分を惨めに追い込み、自分を責め続け、もうこの先自分の人生はないも同然、光が全く見えなくなります。

近年、自殺者が毎年３万人を超えるという、非常に深刻な状況にあります。

そして、自殺の原因の多くが、うつ病といわれています。

うつ病は、中高年から小中学生に至るまで、幅広い層で広がりを見せており、一刻も早い手当てが必要だと感じています。

私自身うつ病を患い、心療内科を受診し、ずっと治療を続けています。（プロフィールは、「自己紹介」をご覧ください。）

うつ病は、適切な治療を受ければ、時間はかかるかもしれませんが、いつか必ず治る病気だと私は信じています。

私と同じようにうつ病で悩み、もがき、苦しんでいる方へ、少しでもお役に立つ情報を発信できたらいいなと思っています。

サイトでは話しにくい事は、下記連絡先へお気軽にメールをください。私は医師でもカウンセラーでもなく、お力になれるかも分かりませんが、うつ病の一経験者として、何かアドバイスを差し上げることができるかもしれません。

連絡先：

dosukoi2@gmail.com※携帯の場合は受信拒否設定の解除をお願いします。

クリニックご関係者の方へ

既掲載のクリニック情報に関する削除、訂正などのご要望は、随時受け付けております。お手数ですが、ご連絡をお願い申し上げます。また、新規掲載につきましても、ご連絡くださいませ。

「パキシルＣＲ錠」：抗うつ薬初の放出制御製剤

「パキシルＣＲ錠」：抗うつ薬初の放出制御製剤

グラクソ・スミスクラインは２０１２年１月１９日付プレスリリースで、抗うつ薬「パキシルＣＲ錠」について、うつ病・うつ状態の効能・効果で製造販売承認を取得したと発表しています。

「パキシルＣＲ錠」は、抗うつ薬としては国内初のコントロールドリリース（Controlled Release）製剤。腸溶性フィルムコーティングと２層の放出制御技術を用いて、胃を通過した後に薬物が放出されるように設計されており、持続的かつ穏やかに薬物が放出されるため、血中濃度の変動を小さく抑えることができるといいます。

また、従来の（速放錠の）「パキシル」と比べて、血中濃度の変動を小さく抑えることができるため、有害事象発現リスクの低下や、服薬初期の消化器症状の軽減が期待できるといいます。

なお、「パキシルＣＲ錠」には、１２．５ｍｇ錠と２５ｍｇ錠の２種類があります。

レストレスレッグス症候群治療薬「レグナイト」

レストレスレッグス症候群治療薬「レグナイト」

アステラス製薬は２０１２年１月１８日付プレスリリースで、米国の医薬品会社ゼノポートから導入したレストレスレッグス症候群治療薬「レグナイト」（一般名：ガバペンチン　エナカルビル）について、「中等度から高度の特発性レストレスレッグス症候群」の効能・効果で、日本国内において製造販売承認を取得したと発表しています。

ガバペンチンは抗てんかん薬で、「レグナイト」はそのプロドラッグ（吸収量を高めたり副作用を抑えたりするために化学構造を変えた薬）。「レグナイト」は、通常、成人では１日１回６００㎎を夕食後に服用します。

レストレスレッグス症候群とは、むずむず脚症候群ともいい、下肢に、むずがゆさ、虫がはうような感じ、痛みなどが生じ、そのために睡眠障害を引き起こす病態をいいます。プレスリリースによると、日本国内における中等度以上のレストレスレッグス症候群患者は、約２１０万人と推定されているようです。

不眠症治療薬「ルネスタ」

不眠症治療薬「ルネスタ」

エーザイは２０１２年１月１８日付プレスリリースで、国内で開発を進めてきた「ルネスタ」（一般名：エスゾピクロン）について、不眠症の効能・効果で製造販売承認を取得したと発表しています。

「ルネスタ」は、ギャバ（ＧＡＶＡ：ガンマーアミノ酪酸）の働きを増強して催眠効果や鎮静効果を発揮する、非ベンゾジアゼピン系に属する睡眠薬です。ちなみに、ギャバは、脳内の覚醒系（興奮性）の神経伝達を抑制する働きをするだけでなく、脳への酸素の供給量を増加させたり、脳の代謝を活発化させる働きをするアミノ酸の一種です。

「ルネスタ」は、国内外の臨床試験において、一過性不眠と慢性不眠のいずれにも有効であり、また、不眠症の主たる症状である入眠障害と中途覚醒のいずれにも有効であることが示されたといいます。さらに、臨床的に問題となる依存性や耐性、持ち越し効果などは認められず、長期投与の安全性も確認されたようです。

「ルネスタ」は、通常、成人では１回２ｍｇ、高齢者では１回１ｍｇを就寝前に服用します。なお、ＭＡＸ量は、成人では１回３ｍｇ、高齢者では１回２ｍｇとされています。

精神科医師に求められる能力

精神科医師に求められる能力

全人的医療とは、患者をいかなる場合においても、病んでいる臓器に目を向けるだけでなく、病気を抱えた一個の人間として捉える総合的な医療です。これは、精神科医療に限らない、医療全般のあるべき姿だと思います。

全人的医療の必要性を痛感し、受容・支持・保証を基盤とする医療面接法を創始した英国の心身医学者バリントは、患者が訴える症状は氷山の一角であり、多くの問題が陰に隠れていると考えました。また、医師は、患者が訴える症状を分析し、解釈しなければならないが、その分析と解釈は、患者と医師との良好な人間関係に基づく共同作業であると考えました。

患者と医師との良好な人間関係は、患者の医師に対する全幅の信頼と、医師の患者に対する受容とから成り立つもので、このような医師の開かれた態度を、バリントは「医師という薬」と呼んでいます。

では、タイトルの精神科医師に求められる能力とは、具体的に何か。一例として、神奈川県立精神医療センターが作成した資料『精神科専門医研修プログラム』から引用してご紹介します。

患者を全人的に理解し、患者及び家族と良好な関係を確立できる。
疾患の概念と成因仮説を理解し、患者の病態を把握できる。
症状を的確に把握して診断し、治療計画を立案できる。
症状や病態の把握のために補助検査法を依頼、評価できる。
薬物療法、身体療法、精神療法について習得し、実施できる。
心理社会的療法、精神科リハビリテーション、及び地域精神医療・保健・福祉など関連分野について理解し、連携や依頼ができる。
精神科救急における病態を理解し、対処できる。
特に児童・思春期、高齢者、物質依存症、症状性・器質性精神疾患の領域について理解を深め、リエゾン・コンサルテーション精神医学を実施できる。
法と精神医学（鑑定、医療法、精神保健福祉法、心神喪失者等医療観察法、成年後見制度等）について理解を深め、文書作成に参加できる。
医の倫理、安全管理、多職種によるチーム医療について理解し、具体的な場面で対処できる。

精神障害者アウトリーチ推進事業とは？

精神障害者アウトリーチ推進事業とは？

精神障害者アウトリーチ推進事業とは、厚生労働省が推進する精神障害者に対する訪問（アウトリーチ※）支援事業です。精神科医、保健師、看護師、精神保健福祉士、臨床心理士、作業療法士、相談支援専門員などの多職種から構成されるアウトリーチ・チームが、一定期間、アウトリーチ支援を行うことにより、新たな入院や再入院を防ぎ、在宅生活が維持できるよう、平成２３年度から試行的に実施しているものです。
※アウトリーチ（outreach）は、“手を差し伸べる”という意味の“reach out”に由来する英語で、福祉分野においては奉仕活動などの意味を持ちます。

アウトリーチ支援で対象としているのは、認知症、統合失調症、統合失調型障害、妄想性障害、気分障害のいずれかに該当する者（疑い例を含む）のうち、次に掲げる者です。

受療中断者
未受診者
長期入院後に退院した者、入退院を繰り返す者
引きこもり状態の者

具体的なアウトリーチ支援の内容は、主に次に掲げるものです。在宅精神障害者の生活を、医療を含む多職種チームによる訪問などで支えます。

２４時間３６５日、支援対象者及び家族への迅速な訪問、相談対応
ケアマネジメントの技法を用いた多職種チームによる支援
関係機関との連絡、調整及びケア会議の開催

実施機関は、支援対象者の危機介入や早期支援に対応可能な多職種チーム体制を備える、次に掲げる機関です。なお、都道府県が、これらの機関に対して業務委託し実施することになります。

精神科病院（往診、訪問看護に対応できること）
精神科を標榜している医療機関（往診、訪問看護に対応できること）
訪問看護ステーション（主として精神障害者への対応を行っていること）
相談支援事業所、地域活動支援センターなど（主として精神障害者の対応を行っており、精神科病院、保健所などと十分に連携を図る体制を講じていること）

支援期間は、支援対象者が、円滑に医療機関や障害福祉サービスによる安定的な支援に移行するまでの間とし、概ね６か月間を目安としています。

【参考資料】
「精神障害者アウトリーチ推進事業の手引き」平成２３年４月
（厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部精神・障害保健課）

新人教員の病気退職：９割が精神疾患

新人教員の病気退職：９割が精神疾患

２０１１年１１月９日付産経新聞によると、全国の公立学校に勤務する１年目の新人教員のうち、病気を理由に退職した人数が２０１０年度は１０１人に上り、１０年前の２０倍に増加したことが、文部科学省の調査で明らかになったようです。病気理由のうち９割が、うつ病などの精神疾患だといいます。

調査対象は、２０１０年度に採用された全国の公立学校の教員２万５千人余り。病気理由の退職者１０１人のうち９１人が、精神疾患を理由に退職したといいます。なお、病気理由の退職者は、２０００年度の５人から年々増加し、２００７年度の１０３人をピークに高止まりしている状態。

文部科学省では、業務の多忙、保護者対応の苦悩、職場の人間関係の希薄などが影響していると見ています。

ちなみに、教員の業務の多忙さ、特に授業以外の事務的作業の多さについては、以前から指摘されており、２０１１年９月１４日付朝日新聞によると、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の調査で、日本における（小学校）教員の事務的作業の多さが、ＯＥＣＤ加盟国平均を上回ることが明らかになったようです。

成人期ＡＤＨＤと社会生活

成人期ＡＤＨＤと社会生活

日本イーライリリーは２０１１年１１月２日付プレスリリースで、成人期（１８歳以上）のＡＤＨＤ（注意欠陥・多動性障害）当事者の現状や社会生活上の困難を明らかにすることを目的に実施したインターネット調査の結果を発表しています。

調査対象は１８歳以上のＡＤＨＤと診断された経験を持つ全国の男女１００人で、調査期間は２０１１年７月１５日～２０１１年７月２８日。

主な調査結果は、次のとおりです。

■ＡＤＨＤの診断時期
６３％が１８歳以上で診断。１８歳未満で診断を受けたのは２０％に過ぎず、診断を初めて受けた年齢の平均は２８歳。

■ＡＤＨＤの多発症状
忘れ物が多い（７０％）、集中力がない（７０％）、片付けができない（６３％）、落ち着きがない（５５％）、思ったことをすぐ口に出してしまう（５３％）など。

■ＡＤＨＤの併存障害
７２％がうつ病などを併存。併存障害で最も多い疾患は、うつ病（５０％）。次いで、アスペルガー症候群（３２％）、不安障害（３０％）、双極性障害（２０％）など。

■ＡＤＨＤ当事者の就労
３３％が５回以上の転職を経験。回答者の平均転職回数は３回。また、３８％が年収１００万円以下。

■ＡＤＨＤ当事者の自尊心
自分に自信がない（６２％）、自分が好きだと思わない（６０％）など。

■ＡＤＨＤ当事者が望むサポート
最も望むサポートは、医療（医療機関、治療選択肢など）の充実（７２％）。次いで、周囲の人がＡＤＨＤについて正しく理解してくれること（６９％）、疾患や治療についての情報（６９％）、周囲の人が必要なサポートをしてくれること（６４％）など。

ＡＤＨＤ治療薬「ストラテラ」：成人期新規患者へ

ＡＤＨＤ治療薬「ストラテラ」：成人期新規患者へ

日本イーライリリーは２０１１年１０月１２日付プレスリリースで、ＡＤＨＤ（注意欠陥・多動性障害）治療薬「ストラテラ」（一般名：アトモキセチン塩酸塩）について、成人期（１８歳以上）のＡＤＨＤへの適応の追加承認申請を行ったと発表しています。

従来、「ストラテラ」の適応は小児期（６歳以上１８歳未満）に限定されていましたが、２０１０年６月、小児期のＡＤＨＤで「ストラテラ」による薬物治療を開始した患者が、１８歳以降も継続して本剤による治療が必要だと判断された際には、定期的に有効性と安全性を確認しながら治療を継続できるとする添付文書改訂の事務連絡が、厚生労働省から発出されています。（日本イーライリリー２０１０年６月１５日付プレスリリース）

ＡＤＨＤと診断された成人期患者においては、うつ病などの気分障害、不安障害、強迫性障害、解離性障害など多岐にわたる障害が重なることや、落第、失業、転職、離婚などが多く見られるという報告がなされています。

このような心身の健康や社会生活に深刻な影響を及ぼす可能性があるにもかかわらず、国内では現在のところ、１８歳以上になってＡＤＨＤと診断された成人期患者に対する治療薬が承認されておらず、関連学会や患者団体から、医療上の必要性が高く早急に対応すべき旨の要望書が厚生労働省に寄せられていたといいます。

統合失調症の認知機能障害予防法発見

統合失調症の認知機能障害予防法発見

慶應義塾大学は２０１１年１０月５日付プレスリリースで、統合失調症の認知機能障害を予防できる手段を発見したと発表しています。名城大学との共同研究による成果です。

認知機能とは、記憶力、注意力などの基本的な知的能力から、実行力、判断力、問題解決能力などの複雑な知的能力までを幅広く含む機能です。統合失調症では、この認知機能が障害されることで、日常生活や社会適応に支障を来たします。

統合失調症の精神症状として、従来から知られている陽性症状と陰性症状に加え、近年では、予後（病気の経過）に長期的に大きな影響を与える認知機能障害が注目されています。一方で、認知機能障害を治療する手段が極めて限られている状況にあります。

研究チームは、脳の前頭前皮質における抑制性神経細胞の機能低下が、統合失調症の認知機能障害の要因の一つとして想定されていることに着目。マウスを使った実験により、抑制性神経細胞を増やすことによって、統合失調症の認知機能障害を予防できることを突き止めています。

なお、抑制性神経細胞とは、興奮性神経細胞と共に脳に存在する神経細胞の一つで、つながっている相手の神経細胞の働きを弱めて活動を抑える神経細胞です。前頭前皮質の抑制性神経細胞の多くは、ギャバ（ＧＡＢＡ：ガンマーアミノ酪酸）を神経伝達物質として用いています。

今回の研究成果は、今後、統合失調症の病態理解はもとより、特に、現状では治療手段が極めて限られている認知機能障害に対する新たな治療法の開発につながるものと期待されています。

うつ病の疑い：被災住民の１割

うつ病の疑い：被災住民の１割

２０１１年９月２２日付日本経済新聞によると、東日本大震災で被災した宮城県石巻市の二地区の住民のうち、１割にうつ病や不安障害の疑い、４割に睡眠障害の疑いがあることが、厚生労働省の研究班の調査で判明したようです。

調査対象は、雄勝（おがつ）地区と牡鹿地区の１８歳以上の全住民。このうち、約半数が調査に応じ、その平均年齢は６２．６歳。今回の調査は、岩手・宮城・福島の被災者を半年毎に１０年間追跡する調査の一環。

うつ状態については、神経過敏や落ち着きの有無など６項目の回答を数値化して判定。全体の７．３％が「重いうつ状態」、９．２％が「うつの疑いあり」と判定されています。

睡眠障害については、睡眠時間や寝付き、日中の眠気の有無など８項目の回答を数値化して判定。全体の４２．２％が「睡眠障害を疑う」、１８．９％が「少し疑う」と判定されており、合わせると不眠傾向が見られる住民が６割以上を占めています。

心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）に関する項目では、３割以上の住民が「思い出したくないのに、震災を思い出したり夢に見る」「思い出すとひどく気持ちが動揺する」と回答しており、長期的なメンタルケアの必要性が浮き彫りになっています。

２０１０年「労働安全衛生基本調査」

２０１０年「労働安全衛生基本調査」

厚生労働省は２０１１年９月１日付プレスリリースで、５年毎に実施している「労働安全衛生基本調査」の結果を発表しています。

この「労働安全衛生基本調査」は、安全衛生管理体制や安全衛生教育などの実態を明らかにする「事業所調査」と、労働者の安全衛生意識などを調べる「労働者調査」から構成されています。

「事業所調査」は１０人以上の常用労働者がいる事業所から約１万２千事業所を、「労働者調査」は調査対象事業所の労働者から約１万９千人を、それぞれ抽出して実施されています。実施期間は、２０１０年１１月１日～同年１１月２０日。

今回の「事業所調査」では、「メンタルヘルス上の理由により退職した労働者がいる事業所の割合」が新規の調査項目として追加され、この割合は２．８％（事業所規模別の割合は下のグラフのとおり）。従来の調査項目である「メンタルヘルス上の理由により連続１か月以上休業した労働者がいる事業所の割合」と合わせると、退職者または休業者のいずれかがいる事業所の割合は７．３％です。

職場復帰に関するルールの有無については、「職場のルールはなく、その都度相談している」とする事業所が最も多く、この割合は５６．７％。なお、これは、メンタルヘルス上の理由により連続１か月以上休業し、その後、復職した労働者がいる事業所を１００とする割合です。

うつ病８年間を振り返って

うつ病８年間を振り返って

今日２０１１年９月２２日で、うつ病診断から丸８年になります。この１年間は、「柴胡加竜骨牡蛎湯」（サイコカリュウコツボレイトウ）という漢方薬一つでも、気分的に安定した生活を送ることができました。

この１年間を振り返って、特に私が感じている変化は、極自然に自分を表現することができるようになったことです。極自然にというのは、かっこつけようと思わない、つまずいても構わないといったもので、開き直りとは全く違う、自分を知ってほしいという欲求がベースにあるように感じています。

昨年の１年間よりも一層気分的に安定し、極自然に自分を表現することができるようになった要因は、一言で言えば「言葉」だと思っています。「言葉」を大事にして来たことだと思っています。

これは、ひとえに、皆さんのお蔭です。皆さんからの沢山のコメントと向き合い、一字一句自分の心を通してなぞり、私の思いを「言葉」にしてお返しする。その「言葉」が、皆さんにとって有益か否かはまず別にして、私自身に対する「言葉」となって、私自身を知る作業になっている。その「言葉」が、皆さんにとって救いの「言葉」となった時は、私自身に勇気が湧いている。この２点を、この１年間しみじみと感じて来ました。

「言葉」には力があります。昔から「言霊」といいます。「言葉」は、人の魂に届くだけでなく、自分自身の魂にも届きます。『うつ病７年間を振り返って』で同じような事を書きましたが、うつ病の急性期においては、薬物治療が最も大事ですが、症状が安定した後においては、まず自分自身を知ることが最も大事だと私は思っています。

自分自身を知る手段は、「言葉」です。「言葉」を大事にすることは、即ち自分自身を大事にすることだと私は思っています。

ＡＤＨＤ治療薬「コンサータ錠」：１８歳以降継続可能に

ＡＤＨＤ治療薬「コンサータ錠」：１８歳以降継続可能に

ヤンセンファーマは２０１１年９月２日付プレスリリースで、小児期（６歳以上１８歳未満）の注意欠陥・多動性障害（ＡＤＨＤ）を適応症とする「コンサータ錠」（一般名：塩酸メチルフェニデート）について、１８歳以降も継続して投与できるとする添付文書の改訂を行ったと発表しています。

今回の添付文書改訂の背景には、■小児期にＡＤＨＤを発症し１８歳以上になっても薬物治療が必要と判断された患者に対して、使用可能な薬物が現在「ストラテラ」のみであること、■関連学会や患者団体から要望書が提出されていること、■米国など諸外国においては、小児期にＡＤＨＤを発症し成人した患者にも「コンサータ錠」の継続投与が認められていること、■安全性・有効性に関して大きな問題は認められていないこと、などがあるようです。（２０１１年８月２６日付厚生労働省医薬食品局審査管理課長通知【薬食審査発０８２６第６号】より）

「コンサータ錠」添付文書内の「効能・効果に関連する使用上の注意」には、今後下記が追加されます。

１８歳未満で本剤により薬物治療を開始した患者において、１８歳以降も継続して本剤を投与する場合には、治療上の有益性と危険性を考慮して慎重に投与するとともに、定期的に本剤の有効性及び安全性を評価し、有用性が認められない場合には、投与中止を考慮し、漫然と投与しないこと。

不眠に関する意識調査：ファイザー

不眠に関する意識調査：ファイザー

ファイザーは２０１１年８月３１日付プレスリリースで、９月３日の「睡眠の日」を前に実施した不眠に関する意識調査の結果を発表しています。調査期間は２０１１年８月１６日～１７日、調査対象は全国の２０歳以上の男女４，０００人。

詳細は同社ＨＰ（http://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2011/2011_08_31.html）をご覧ください。ここでは、東日本大震災が与える睡眠への影響についてご紹介します。パーセンテージは、小数点第一位を四捨五入しています。

■睡眠の変化の有無
岩手・宮城・福島に住む人の６２％が、震災によって自身の睡眠に変化があったと回答。このうち回答の多かった具体的な睡眠の変化は、「睡眠途中に目が覚めた」３５％、「睡眠時間が短くなった」２２％、「熟睡できなくなった」２２％。

■睡眠の変化の継続
岩手・宮城・福島で最も多かった回答は、「現在も続いている」の４１％。「現在も続いている」の全国平均は３０％であることから、特に被害の大きい被災地の人の睡眠に対して、震災が大きな影響を与えていることが分かります。