少しの運動でも長期休業リスクが低下

横浜市立大学は2026年9月4日付プレスリリースで、運動は少量の段階から精神疾患による長期疾病休業リスクを低下させることを明らかにしたと発表しています。

研究グループは今回、日本国内の20〜59歳の労働者38,120名（うち男性32,298名）を対象として、余暇および仕事中の身体活動と精神疾患による長期疾病休業との関連について平均9.2年間にわたり調査しています。

その結果、少量の運動の段階からリスクが低くなり、WHOの推奨する身体活動量（週1〜2時間程度の運動）を満たした人は、これを満たさない人と比べて、精神疾患による長期疾病休業リスクが28％低かったといいます。

また、これらの関連は、運動強度別に見ても大きく変わらず、精神疾患をうつ病のみに限定した時や、座り仕事が中心の労働者に限定した時に比較的明瞭に認められたといい、さらに、余暇だけでなく仕事で体をよく動かす人もリスクが低下することが認められたといいます。

本研究は、職場の労働損失の主因である精神疾患による長期疾病休業を減らすために、運動が重要であることを示唆しており、企業が従業員の運動を促す取り組みの後押しになることが期待されます。

【出典】
横浜市立大学 プレスリリース

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（2026年9月6日掲載）